会社を辞める方の中には、

「円満に退職する方法を知りたい」
「なるべく上司ともめたくない」

という方も多いでしょう。

円満退職を実現するポイントを押さえておけば、スムーズに退職を行うことができます。

この記事では、転職のプロとして数多くのキャリアチェンジをサポートしてきた私が、円満退職のために知っておくべきポイントを紹介していきます。

円満退職を実現する4つのポイント

以下の4点を押さえておくことで、円満退職を実現することが可能になります。

なるべく早い時期に退職を切り出す

円満退職の最大のポイントは、なるべく早い時期に退職を切り出すことです。次の転職先が内定したタイミングで、上司に退職の旨を伝えましょう。切り出す時期が早いほど、余裕を持って引継ぎ業務にあたることができます。

一方、退職時期の直前に伝えてしまうと、部署・チームに余計な混乱を与えてしまいます。上司からも強く引き止められるかもしれません。十分な引継ぎが行えなければ、円満に退職することは難しいでしょう。

ポジティブな退職理由を伝える

ポジティブな退職理由を伝えることも意識しておきましょう。前向きな理由を伝えることで、上司も快く送り出してくれます。

• ステップアップのために違う環境で力を試してみたい
• 将来やりたいことがあり、資格取得に専念したい

などの理由が無難でしょう。また「家庭の事情」など、個人的な理由を伝えるのも効果的です。

反対に、会社への不満や批判的な理由を伝えるのは推奨できません。「改善するから」といった理由で引き止められたり、場合によってはもめごとを引き起こしたりすることもあります。

もし退職理由がネガティブなものであっても、すべて素直に伝える必要はありません。余計なトラブルを防ぐためにも、本音と建前をうまく使い分けましょう。

強く引き止められた際も、自らの意思をはっきり伝えることが重要です。

引継ぎをしっかりと行う

責任を持って、自分が担当していた業務を引き継ぐことを意識しましょう。この引継ぎをうまく行えるかどうかで、周囲の印象は大きく変わります。

必要な業務を洗い出し、スケジュールを設定し、余裕を持って引継ぎを行いましょう。後任の担当者が抱えている業務に支障が出ないように配慮することも忘れてはなりません。

退職は閑散期に行うと尚良い

退職は、閑散期に行うと尚良いでしょう。ある程度時間に余裕があれば、柔軟かつ丁寧に引継ぎ業務を行うことができます。反対に閑散期に退職をしてしまうと、ただでさえ慌ただしい状況下で、引継ぎを行わなければなりません。周囲に余計な負担を与えてしまうことになり、円満退職が実現しなくなる可能性もあります。

円満退職までの流れ

円満退職までの流れを順番に説明していきます。

1ヶ月前までに、直属の上司に退職の意思を伝える

まずは直属の上司に退職の意思を伝えます。法律上は、2週間前までに通達すれば、退職を行うことができるようになっています。

しかしそれでは十分な引継ぎの時間がとれず、上司や周囲からの心象も悪くなるため、円満退職は実現できないでしょう。遅くとも1ヶ月前までに伝えることを意識しておきましょう。

また、退職の意思を伝える相手は「直属の上司」になります。他の部署の上司や人事担当者に先に伝えてしまうと、情報が錯綜し、余計な混乱を招く恐れがあります。もし上司と直接面と向かって話し合うのが難しいという方は、第三者同席のもと、退職交渉を行うようにしてください。

退職の交渉・手続きを行う

辞意を伝えたら、実際に退職日の決定や必要な手続きを行います。もし次の就業先の入社日が決まっている場合は、それに合わせて退職日を設定しましょう。退職届の提出なども、この段階がベストです。

社内の引継ぎを行う

退職日が決まれば、引継ぎ作業に移っていきます。とはいえ、現場の状況次第では、後任が決まっていなかったり、業務に負われて引継ぎまで手が回らないということもあるでしょう。

そこでおすすめなのが、マニュアルの作成です。きちんと要点を押さえた資料を作成しておくことで、あなたが退職した後も、後任担当者がノウハウを参照できるようになります。また、口頭で伝えるよりも効率的に情報伝達が可能となるケースも多々あります。

また、外部の取引先への挨拶が必要なケースもあります。こちらも退職日間近ではなく、余裕を持って実施しておくとよいでしょう。

退社の挨拶

退職日には、社内のスタッフへ挨拶をします。社員数が多い場合は、メールでも構いませんが、お世話になった人にはなるべく直接顔を見せて、謝意を伝えましょう。また、会社の備品をすべて退社時に返却するのも忘れないように気を付けてください。

円満退職には周囲への心配りが大切

円満退職のポイントを紹介しました。どれも共通して言えるのは、同僚や上司、周囲の社員への心配りの意識が重要であるということです。特に後任者は、普段の業務に加えて引継ぎをすることになります。できるだけ負担がかからないよう、事前に要点をまとめた資料を作っておき、余裕を持ったスケジュールで引継ぎを行うように心掛けましょう。